DeFi（分散型金融）のセキュリティ不安が高まるなか、大口投資家が再びDeFiのガバナンストークンを買い集めています。中心となっているのはEthenaのENAと、MorphoのMORPHOです。 DeFi

こうした投資の背景にはDeFiセクター全体の数字の悪化があります。DeFiのTVL（預かり資産総額）は1,720億ドルから1,480億ドルへと減少し、4月だけでエクスプロイト（脆弱性を突いた攻撃）による損失が6億3,500万ドルに達しました。

それでも投資家は実際の機関向け流通網を持つプロトコルに紐づくガバナンストークンが、金融インフラとして再評価されると見ています。セキュリティ不安がむしろ弱いプロトコルを淘汰し、その流れを加速させるという読みです。

ただしENAやMORPHOが付与するのはガバナンス権であり、株式やキャッシュフローへの請求権ではありません。これらのトークンへの賭けが成立するのは、採用がトークン需要やガバナンスの重要性、信頼できる価値捕捉につながった場合に限られます。

強気シナリオでは、機関による流通が拡大し安全性への不安が上位プロトコルへ資本を集中させ、ENAとMORPHOが本物の機関取引量を処理するインフラのガバナンス資産として再評価されます。逆に弱気シナリオでは、大規模なエクスプロイトやデペッグ、規制が機関の流通を止めれば、ガバナンストークンの保有がプロトコル経済から切り離されていたことが露呈します。

トークン保有がその下を流れる経済的価値との距離を縮められるかが、このサイクルの本質的な問いになりそうです。