新規トークンの85%が暴落、「TGEが天井」となる現実とは

2025年の暗号資産市場において新規トークンの立ち上げ（TGE）戦略が大きな曲がり角を迎えています。

ベンチャーキャピタル（VC）が支援するプロジェクトの多くが実用性よりも「ユニコーン」としての夢を優先した結果、個人投資家が甚大な損失を被る事態が発生しており従来のトークン発行モデルに対する信頼が揺らいでいます。

メメント・リサーチの調査によると、2025年に実施された主要な118のTGEのうち約85%にあたる100件が完全希薄化後評価額（FDV）において初値を下回って推移。TGEが事実上の「天井」となるケースが常態化しています。

この暴落の主因として「低浮動株・高FDV」モデルの破綻が挙げられます。市場で実際に取引されるトークンは全体の10〜15%程度に過ぎませんが、その価格は将来的に市場に出る全てのトークンを含んだ高い評価額（FDV）に基づいて形成されます。

特にFDVが10億ドルを超える規模でローンチされた28のプロジェクトはその全てが公募割れしており、中央値で約81%の下落を記録しました。

こうした状況を生み出した背景には機関投資家の行動変容があります。流動性のあるファンドの多くは過去2年以上TGEのタイミングで新規トークンを購入していません。米国での現物ETF承認により機関投資家の資金はビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）といった主要銘柄に集中し、リスクの高い新規プロジェクトへの需要が枯渇しているためです。

その結果、エアドロップの売り圧力を吸収する買い手が不在となり、価格が一方的に下落する「流動性の罠」が生じています。

一方で、AsterのようにFDVを10億ドル未満に抑えてスタートしたプロジェクトの中には、ローンチ後に評価額を大幅に伸ばした例も存在します。市場は「ユニコーン」としてのプレミアムを拒否し、現実的な評価額と実需に基づいた成長を求めていることが明確になりました。